2022年の梅雨入り・梅雨明けはいつ？全国の最新予想！

2021年の梅雨入り

5月5日に、気象台は沖縄地方・奄美地方で梅雨入りしたとみられると発表され、全国で一番早い梅雨入りとなり、平年と比べ沖縄地方では5日早く、奄美地方では7日早い梅雨入りとなりました。

5月11日に、九州南部でも平年より19日早い梅雨入りを迎え、九州南部では1956年に次ぐ統計史上2番目に早い梅雨入りとなり、15日に気象台から九州北部・中国・四国地方で梅雨入りの発表があり、九州北部では平年より20日、中国地方では平年より22日も早い梅雨入りとなります。四国地方では、統計史上最も早い梅雨入りとなりました。

15日の発表に続き16日にも近畿・東海地方でも梅雨入りが発表され、近畿地方では観測史上最も早く、東海地方は1963年に次ぐ2番目の早さで梅雨入りとなります。

ようやく6月14日に関東甲信でも、梅雨入りが発表され平年と比べると7日遅く、14年ぶりの遅さとなりました。隣接する東海では記録的な早さで梅雨入りをしたものの、関東甲信との梅雨入りの差が29日間あり、統計開始以降初めてとなりました。近年梅雨入りの差は、同じ日もしくは数日の場合が多いのだが、2021年は東海と関東甲信を比べ雨の強さなどが明瞭だったのもあり、近畿とともに先行して梅雨入りが発表。その後、関東甲信では明確な気象条件が整わず大きなずれが起きました。

6月18日には北陸でも、梅雨入りが発表され平年と比べ7日遅い梅雨入りとなりました。

北陸に続き19日に東北地方でも梅雨入りが発表され、南部では7日遅く北部では4日遅い梅雨入りとなり、梅雨のない北海道を除く全国が梅雨入りしたことになります。

今年の梅雨入りが早くなった原因として、インド洋付近の海面水温が平年より高く、偏西風を北側に押し上げています。その影響で偏西風が蛇行して流れ、太平洋高気圧が例年より強く張り出し、梅雨前線を本州付近に押し上げる格好となりました。

2021年の梅雨明け

7月の九州から関東甲信では梅雨末期の大雨になりやすい時期で、去年は「令和2年7月豪雨」熊本県を中心多くの被害をもたらしました。最新の気象情報はこまめに確認するようにしてください。

7月8日に気象庁から発表された最新の1か月予報によると、７月23日までは東北から北海道にかけては平年より気温は高いと予報されています。その他の地域では、平年並みと予報されています。

７月2日に沖縄では、統計開始以降6番目の遅さで梅雨明けの発表がされました。5月5日で梅雨入りをし、平年と比べ5日早い梅雨入りをした沖縄の梅雨の期間は、58日間となり過去4番目に長い梅雨の期間となりました。原因として、太平洋高気圧の勢力が弱く梅雨前線が停滞したことなどから梅雨明けが遅くなった要因とされています。3日に奄美でも平年と比べ4日遅い梅雨明けが発表されました。

7月11日に九州南部で梅雨明けの発表がされ平年と比べ4日早く、13日には九州北部と中国で梅雨明けの発表がされました。平年と比べ6日早い梅雨明けとなりました。続いて14日に北陸でも梅雨明けの発表がされ近畿や関東甲信より早く発表されるのは珍しく、近畿より早かったのは2001年以来となり、関東甲信より早かったのは2016年以来のことになります。北陸は平年と比べ9日早い梅雨明けとなりました。16日に関東甲信、東北北部南部でも梅雨明けしたと発表されました。

関東甲信では平年より3日早く、東北南部は8日早く、東北北部は12日早い梅雨明けとなりました。

東北が四国、近畿より早い梅雨明けとなったのは24年ぶりで、6月の予想では東北と関東甲信は梅雨明けが遅くなりそうとも言われていました。

17日に近畿、東海でも梅雨明けが発表されました。梅雨入りが記録的な早さで梅雨入りをした近畿・東海ですが梅雨明けは平年と比べより2日早かったものの、梅雨の期間は62日となり、統計開始以来最も長くなりました。

梅雨明けが発表されていないのは四国のみとなり、四国で梅雨明けが遅れている原因として、上空には寒気が流れ込み下層からは暖かく湿った空気が流れ込み、大気の状態が不安定な状態が続いています。

19日に四国で梅雨明けが発表されました。統計開始以降最も早い梅雨入りをしましたが、梅雨明けに関しては平年より2日遅く、梅雨の期間が65日で統計開始以来最も長くなります。

梅雨明け後は、湿度も高く比較的に厳しい暑さが続く傾向にあるため、熱中症になる方が急増する時期でもありますので、無理をせずに適度に扇風機やエアコンなどを使用して暑さから避けるよう心がけましょう。
また、コロナ対策でマスクをする機会が多く、のどの渇きに気づきにくいケースも多く水分補給はこまめに行うよう心がけましょう。

避難指示を一本化し、梅雨期からの運用を目指す

災害時に市区町村が発令する避難勧告を廃止して、避難指示に一本化することなどの改正案を閣議決定しました。2021年の梅雨期からの運用を目指し、住民への呼び掛けを簡略化することによって、風水害などで逃げ遅れるのを防ぐのが狙いです。
過去の災害で、2018年の西日本豪雨、2019年の台風19号、2020年の７月豪雨などの死者・行方不明者の60～80%が高齢者が占めたことが内閣府の発表で明らかになりました。

今まで避難勧告の発令に関しては、住民がスムーズに移動できるように余裕を持って発令し、すぐに避難を始める必要がありましたが、住民の理解が進んでいないこともあり、差し迫った状況で発令する避難指示まで動かず、逃げ遅れるケースが後を絶たちません。法改正後、今までの勧告を発令していたタイミングで指示を出ことになります。